建築設備の機能は、受配電システム、照明システム、防災・防犯システム、監視システム、情報・通信システム、熱源システム、給排水システム、空調システム等と相互にシステムがリンクしているため、総合的な保守・点検が求められています。
関電工は豊富な技術と全国サービス・ネットワーク体制を整え、日常点検、精密点検、臨時点検、設備診断、故障復旧、運転・清掃、修繕等の建築設備のあらゆる状況について、お客さまの要求に見合った、無駄のない総合的な保守・点検に対応しています。

関電工が開発した「RCスキャナー」があります。このシステムは、電磁波レーダー装置と埋設データを可視化する3次元可視化ソフト（Radar 3D Light）をベースに、関電工のノウハウを基に開発した電設用表示ソフトを組み合わせたものです。

50cm×50cmの床面積ですと5cmピッチの測定を行い、測定時間は約15分です。

X線式と異なり電磁波レーダー式の微弱電磁波を使用しますので資格は必要ありません。

設備機器については、国土交通省、各学会、工業会等で標準的な耐用年数が公表されているのですが、機器の使用環境、使用状況、メンテナンス状況等により大きく変わります。関電工なら、専門技術者による設備診断を通じて、適切な更新時期を提案することができます。

通常、設備診断には一次診断と二次診断とがあり、一次診断は目視点検を中心に1～3日程度で実施いたします。この場合一次診断の費用は、診断計画書に基づき算出します。その内容によりお客さまと協議して決定しますので、予算に応じた作業をすることも可能です。もちろん見積は無料で作成いたします。また、一次診断時に機器の状況により二次診断等の可否を判定いたします。その場合も、お客さまとの協議により内容を決定して費用を算出いたします。

関電工では、まず設備診断を実施し設備全体の劣化度を判断し、長期メンテナンス計画を作成するために必要なデータをご提供いたします。また必要があれば、10年～30年にわたる計画を作成することができます。

関電工にご相談していただければ、機器の設備診断に加え、省エネルギー診断を実施し、設備の使用状況に合わせ最も効率の良い省エネルギー提案を作成いたします。この場合電気、衛生、空調など総合的に計画を進めることにより、効率的に省エネルギー効果を上げることができます。

関電工では、お客さまの予算や要望に合わせて、劣化度、重要度、必要性など相互的に検討し提案いたします。また必要に応じ、工事を年度別に分けるなどの対応も可能です。リニューアルと省エネルギー対策を取り込むことにより、お客さまのメリットも大きくなります。

平成15年度より、生産工場だけでなく一定規模以上のエネルギーを消費するオフィスビルなどもエネルギー削減の義務が生じます。関電工ではこのようなビルの使用者に対して、省エネルギー対策の支援を行っております。また必要に応じて当社のエネルギー管理士が、お客さまに代わって省エネルギー削減計画作成、計画書の提出なども行うことができます。

先の神戸の地震では、建物の被害もさることながら、設備機器が被害を受けた例が多く見られました。多くは建物はしっかりしているものの、機器の耐震が不足しているため、転倒や位置ずれが発生し、機器本来の機能が発揮できなくなってしまったものです。関電工では、設備機器の劣化診断に加え、耐震対策等を加味した診断も実施しております。その結果に基づいた耐震対策も提案する事ができますので、ご安心ください。

空調機のフィルターは定期的に掃除していますか？フィルターが目詰まりをおこしていると、本来の能力が出なくなります。また、最近では新築時よりもパソコン等のOA機器が増加して、空調機の能力が足りなくなっているというケースも増えてきています。当社にご相談していただければ、現在の空調機の運転状況や、能力の確認等を行った上で、貴社に合った最適の提案をいたします。一度ご相談ください。

モーターの回転数を制御し、運転効率を良くしたインバータ方式を採用している空調機や深夜電力を利用した氷蓄熱式の空調機、また冷凍機の容量制御用のベクトルインバータ（当社開発）など、関電工にご相談していただければ、計画段階から貴社に合った最適のご提案をいたします。一度ご相談ください。

私たちの住環境、労働環境はさまざまで、その中で最適条件を創り出す環境設備は、通常、最大の設備能力に合わせて設置されています。一般のヒートポンプ、冷凍機は年間の運転状態をみると、そのほとんどが設置最大量容量の30～60％以上で運転されており、設備利用効率が低い点での運転を余儀なくされています。そこで関電工は、現状、実用化が進んでいない中、大型の電動ヒートポンプ、冷凍機の回転数による容量制御用として、省エネルギー型のベクトルインバータを開発しました。このインバータは、このような低負荷運転時の運転効率を改善し、省エネルギー・省コストを実現しました。

水道管は、長く使用していると水と鉄の自然な関係で赤サビを発生させます。サビは進行すると、配管内で大きなかたまりとなり、水の出を悪くしたり、水を赤く濁らせたりするため生活水としては好ましくありません。関電工にご相談していただければ、配管の診断を行い、劣化の状況に合わせたご提案をいたします。

配管の交換をしなくても、高圧で洗浄することにより配管内のごみを取り除き、内部をきれいにする技術、電気防食により、配管内の赤サビ発生を抑える技術など、関電工ではさまざまな提案をお客さまに合わせて行っています。一度ご相談ください。

直接火を扱わないので、安全な電化厨房設備や電気ヒートポンプ式の給湯器など、高齢者の方にも安心して使用していただける設備・機器を採用するといったケースが増えています。電気式の給湯器は、深夜電力を利用して温水を作るため、省エネルギーにもなりますので、一度ご相談ください。

計装は「プロセスオートメーション（プロセスの計装）」「ファクトリーオートメーション（ファクトリーの計装）」「ビルオートメーション（ビルの計装）」の3つに分類できます。
プロセスオートメーションは石油精製・化学工業などのプラント設備の生産工程を制御・監視・管理するシステム、ファクトリーオートメーションは自動車等の組立てや食品等の加工工程の生産ラインの製造・加工・検査等を制御・管理するシステム、そして、ビルオートメーションはビル機能向上のための電力設備・空調設備・衛生設備・情報通信設備・防災設備の各システムを一体的に集中管理するシステムのことです。

流体（液体・ガス）の流量計測などには圧力を用いており、圧力を計測機器へ導く配管工事を導圧配管工事と呼びます。正確な計測には、流体の性質に合わせた材料の選定、機器の取付位置の決定、及び施工が求められます。
制御機器の信号には電気信号・光信号・空気圧信号があり、危険場所等では空気圧信号方式を使用しています。また、プラント設備などの配管バルブの開閉用動力として空気圧が使用されています。空気信号用の配管や駆動用空気の供給配管の工事を空気配管工事と言います。

石油・LNG基地等や石油化学施設において防爆工事を行っています。
可燃性のガス又は蒸気が雰囲気中に存在し爆発・火災の危険がある場所は、爆発性雰囲気が存在する時間と頻度に応じて「ゾーン0」「ゾーン1」「ゾーン2」に分類されます。使用環境の危険分類に応じて計装機器を選定し、工場電気設備防爆指針に基づいた適切な防爆対策により施工を行っております。

関電工では、地域住民に向けた行政サービスの促進、教育ネットワークの充実、行政データベースの効率化のための自治体における光ファイバ・ブロードバンド・ネットワーク（光自営線）の整備を企画立案から運用までサポートいたします。

LAN－WANシステム構築に関するシステムインテグレータとして、企画・設計から施工・保守まで一貫してお任せいただけます。

お客さまで仕様を検討され始めた段階から問い合わせくだされば結構です。お問い合わせをいただいた後、お客さまとのお打合せのうえ、設計・見積もりをいたしますが、内容によりお客さま立会いのもとで物件を内見させていただく場合もございます。案件がございましたらお気軽にご用命ください。

各種の通信機器メーカや多くのソフトウェアー企業と協力して、お客さまのご要望にマッチしたシステムをご提供いたします。また、一般電気工事をはじめ、ネットワークインフラ設備を含む各種設備を一括してお任せいただきますと、工事別に発注先を管理する手間やコストが省けます。

関電工には、2002年に第4回国土技術開発賞を受賞した「ゼロスペース工法」という技術があります。「ゼロスペース工法」とは、開削工事における道路上の掘削幅を縮小する技術であり、マンホールなどの地下構造物を構築する際、従来ではコンクリート打設用外型枠の設置・撤去のための作業スペースとして、片側で80～90cm程度のスペースを必要としたものが、このゼロスペース工法を適用することによって、当該作業スペースをほぼゼロに近づけることを可能とする施工技術です。このゼロスペース工法を適用することによって、「工事現場の規模を小さく（省スペース）」「工事施工を早く（工期短縮）」「環境にやさしく（発生土等の抑制）」「工事費用を安く（コストダウン）」などの効果が生み出され、工事に伴う環境への負荷低減が実現されるため、数多くの工事物件に適用され幅広い分野で高い評価を得ています。

「ゼロスペース工法」は、農業用水路工事の分野でも掘削幅縮小・環境負荷低減・作業ヤード縮小・掘削発生土抑制等の優れた点を評価され農林水産省よりの受注実績もあります。

トンネル内に敷設したレール上を、管受け台に積載しユニット化した管材を順次引き入れることにより、管路を構築する関電工の新技術「トンネル内機械式配管工法」をご採用ください。
従来は狭いトンネル内での手作業は、効率性や安全性の面で改善を求められる環境にありました。けれども、直線部や曲線部を一括で機械式配管可能な工法の開発により、作業効率の向上、コスト削減、および作業環境改善を図れるようになっています。
過去の施工実績には、曲率半径19mの急曲線、21.6％の急勾配における施工実績があります。

関電工は、地中電線管路業者として50年以上の豊富な経験と実績に基づき、複雑で多条数の曲線配管技術を要する電線共同溝工事を多数受注しております。また、地中電線管路業者として最終形態（ケーブル引込み、地上機器等）を考慮した調整をスムーズに実施し、お客さまへの電気供給工事を併行して施工できるので、再掘削防止と工期短縮が可能です。

PDF版太陽光発電システムの概要[PDF:824KB]

主力メニューは産業用太陽光発電システムといわれる、企業や学校の建物屋上に設置するものですが、あらゆるタイプの太陽光発電システムの設置工事が可能です。また、システム規模については小規模から大規模なものまでお客さまのご希望にお応えします。

関電工は、お客さまのニーズや条件（システム効率、設置スペースの制限、屋根・屋上の制約、気象条件）に合致するようにあらゆるメーカーの製品を組み合わせて企画・設計・施工いたします。

関電工は、電力会社系工事会社として客観的な視点からご提案ができると自負しております。
システム自体がお客さまのニーズになじまない場合や、適切な設置予定場所がない場合にはその旨を進言するなど、導入可否にあたっての冷静な判断材料をご提供できます。
特に、システムの導入は検討したいけれども、メーカーに問い合わせてしまうとそのメーカー製品を使わざるを得なくなるのではと問い合わせを躊躇されている方などに宜しいかと思います。
関電工は、お客様のニーズや地域特性を考え最適なシステムをご提案いたします。

CO₂排出抑制や省エネルギーへの関心の高いお客様が、環境問題への取り組みを目的として導入される場合が多く、つづいて、教育目的の導入や遮熱効果を期待しての導入が挙げられます。

コージェネレーションシステムとは、燃料を用いて発電するとともに、その際に発生する排熱を冷暖房や給湯、蒸気などの用途に有効利用する省エネルギーシステムです。一つの1次エネルギーから2つ以上のエネルギーを発生させることから、「CO（共同の）generation（発生）」という名称になりました。

導入メリットに挙げられるのは、省エネルギーです。コージェネレーションシステムは、電力はもちろんのこと熱を高効率に得られるシステムです。その省エネルギーへの貢献から税制面においても優遇措置を受けることができます。
このコージェネレーションシステムを導入すると「省エネ・熱電供給・高効率・商用電力との併用」による経済性の向上とエネルギー源の安定確保というメリットを得られるとともに、地球環境保全にも貢献できます。

コージェネレーションシステムの種類には、原動機（ディーゼルエンジン・ガスエンジン・ガスタービン）を駆動して発電し、同時に排熱を利用するシステムと、水素と酸素を科学的に反応させて電気を発生させるとともに、排熱を利用する燃料電池があります。

冷房は、吸収式冷凍機を利用して行います。水の蒸発温度は大気圧では摂氏100度ですが、圧力が下がると摂氏100度よりも低い温度で沸騰します。吸収式の蒸発機の内部は大気圧の約百分の一に減圧されています。この圧力では水はおおよそ摂氏5度で蒸発します。吸収式冷凍機はこの時の気化熱を利用して冷房しています。吸収式の冷媒は水で、オゾン層破壊や地球温暖化をもたらすフロンは全く使われておりません。消費電力もわずかなため、夏場の空調負荷による電力ピークカット効果も優れており、コージェネレーションと組み合せれば、一層の電力削減効果を生み出します。

コージェネレーションシステムによるワンストップサービスとは、お客さまのエネルギー利用状況の調査・相談から最適なシステム提案、設備の調達、施工、運転管理、保守管理に至るまで一環して関電工が行い、お客さまにエネルギー（電力・蒸気）を供給するサービスです。

コージェネレーションシステムによるワンストップサービスの内容は、電力および蒸気の供給サービスになります。その毎年のサービスの対価に、サービスに必要な施設の設備投資額、メンテナンス費等を織り込んでおります。

お客さまは、安価、省エネルギー、信頼性の高い電力といった効果の得られるコージェネレーションシステムによるサービスを、メンテナンスノウハウ、多額な初期投資なしに得られるというメリットがあります。

容量の制限はありませんが、単機容量500kW以上がサービス対象になってくるものと考えられます。最大ですと単機容量6000kW超になります。

関電工の設備投資となりますので、お客さま側で設備投資のための多額な資金を用意していただく必要はありません。ただし、コージェネレーションシステムの設置予定場所を作るために、撤去しなければならない施設がある場合は、原則、お客さま負担でその撤去をお願いいたします。

コージェネレーションシステムの耐用年数に基づき、10～15年間になります。他のシステムとのハイブリッドシステムになりますと、別途システムに合わせた最適な期間を設定いたします。

風力発電に有望な地域は、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発研究所（NEDO）で公開している「局所風況マップ」（地上高30m）において、年平均風速が5m/s以上、できれば6m/s以上の地域であり、その占有面積が大きな地域、あるいは風速階級の高い地域が密集している地域です。
風力発電を導入するためには、現地において最低でも1年間の風況データを収集し、風力エネルギー取得量の月変化や卓越風向を解析・評価する必要があります。

わが国では、各種の目的のために、一定の範囲を指定地域として設定しており、これらの地域に建築物や工作物を建設する場合には、法的な規制を受けることになります。風力発電の導入に関する法的な制限要因としては、次のものが挙げられます。

都市計画地域：都市計画区域、用途地域、市街化区域等
自然公園：普通地域、特別地域、特別保護地区
自然環境保全地域：原生自然環境保全地域、立入制限区域等
その他：保安林、国有林、県有林、鳥獣保護地域、農地、農業振興地域等

風力発電の導入に際しては、絶滅が危惧され保護を必要としている動植物の生息について調査し、その結果により関係団体との協議により影響を評価する必要があります。
NEDOでは、「風力発電のための環境影響評価マニュアル」において、動物および植物に関する環境影響評価の調査手法例を示しています。

風力発電が稼動する強風時には周囲の木々、電線、建造物等からも風切り音が発生します。海岸部では波も高くなり、これが砕ける周波数の低い音も非常に大きくなります。このような自然に存在する音が、風車から発生する騒音をかき消す現象（マスキング）により、影響が現れにくいという特徴があります。
一方、生活音が小さくなる夜間においては、気象条件によっては風下側の谷地等で、設備から発生する騒音が、マスキングされずに残存する現象も確認されています。このような場合には、騒音が風によって遠方まで伝搬することも考えられるため、留意する必要があります。
NEDOでは、「風力発電のための環境影響評価マニュアル」において、騒音および低周波音に関する環境影響評価の調査手法例を示しています。

「一般家庭1世帯」で「1年間に使う電力消費量」は、約4,209kWh（資源エネルギー庁・（財）省エネルギーセンター「平成17年度待機時消費電力調査報告書」より）程度ですから、2,000kWの風力発電機1基（発電量：約3,800,000kWh/年、設備利用率22％（NEDO「代表的な新エネルギーの経済性試算例」より）で約900世帯まかなえる計算になります。